外資系企業の営業職に転職したいと思っている人に向けて、この記事では外資系企業の営業職に転職するための方法や外資系企業の営業職と日系企業の営業職の違いについて詳しく紹介していきます。
特に、外資系企業の場合は日系企業とは違い、独自のルールや独自の採用方式があると認識されていることも多いです。
そこで、今後外資系企業の営業職に転職したいと思っている人は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。
それではみていきましょう。
外資系企業の営業に転職する方法とは？
外資系企業の営業職に転職する方法で最も一般的なものが、スカウト型の転職サイトを利用するものです。
スカウト型の転職サイトの場合、企業は求めているスキルを持っている人に対してピンポイントにアプローチできるため、採用におけるフローを短縮できるなど採用効率を高めることができます。
特に、外資系企業の場合、報酬面では日系企業と比較して高くなっていることが多く、競争力が高いと言えるでしょう。
そのため、優秀な人材をスカウト型の転職サイトを使って、一本釣りするということも多いです。
また、外資系企業であっても自社の採用サイトを通して人材を募集しているところも多いです。
そのほかにも、外資系企業の場合は選考においてもワンデー選考を設けている会社も多く、土曜日もしくは日曜日の1日だけで面接が全て終わる形式になっていることで、平日は企業で働いている人でも面接を受けやすくしています。
外資系企業と日系企業の営業職の違いとは？
外資系企業と日系企業の営業職の違いは、以下の3つです。
- 終身雇用の有無
- 成果に対する姿勢
- 業務の自由度
終身雇用の有無
外資系企業の営業職と日系企業の営業職の大きな違いは、終身雇用の有無です。
日系企業の場合は終身雇用が守られていることも多く、営業成績が上げられない営業マンであってもすぐにクビになる可能性は小さいでしょう。
一方で、外資系企業の場合は終身雇用の概念がそもそもないので、成績を上げることができないと首を切られてしまう可能性が高いです。
ただし、日本で展開している外資系企業の場合は日本の労働基準法に従っているという背景もあるので、営業成績が振るわなくてもすぐにクビになるという可能性はないです。
成果に対する姿勢
日系企業の営業職と外資系企業の営業職の大きな違いとして、成果に対する姿勢が挙げられるでしょう。
日系企業の場合は、チームで成績を上げることを目的にしており、また成果と報酬が連動しないということも多いです。
また、自分が売り上げた金額に応じてインセンティブが入るものの、インセンティブの割合が低くなっているというケースもあります。
これは、日系企業の場合は終身雇用や福利厚生など給料以外の部分で、社員に対してお金を使っているという背景があるためです。
つまり、日系企業の営業職の場合は、営業に対しての姿勢もあくまでも会社の業務の一貫として行っているだけで、その成果と報酬が連動しないことも一般的であると言えるでしょう。
一方で、外資系企業の場合は福利厚生や終身雇用がない分、営業の成果と報酬が直結するケースが多いです。
成果を出すことができる社員の場合は、高い給料をもらうことが可能で、日系企業の営業職から外資系企業の営業職に転職することで、年収が2倍になるというケースも珍しくありません。
業務の自由度
日系企業の営業職と外資系企業の営業職の大きな違いの一つとして、業務の自由度が挙げられます。
日系企業の場合は、終身雇用が守られていることからもわかるように、会社を一つの組織として見ており、社員は家族であると考えている会社も多いです。
一方で、外資系企業の場合はプライベートと仕事の時間をきっぱり分けるという人も多いです。
また、会社としても業務外の活動などを禁止していることがあります。
そして、業務の自由度においても日系企業の場合は、上司にあげる報告書など社内書類であっても体裁を整えて丁寧に書かなくてはいけないという側面があるでしょう。
一方で、外資系企業の場合は成績を上げることができていれば、業務を比較的自由にできるのが大きな特徴です。
また、外資系企業の場合は、生産性のない無意味な業務が少なくなっているというのも大きな特徴でしょう。
このような背景から日系企業と比較して外資系企業の営業職の場合は、自由に仕事ができると言われることが多いです。
実際に、外資系生命保険会社の中には、業務時間を含めて完全に社員の自由に任せられており、その代わり営業成績を上げることができないと給料が十分にもらえないという成果報酬制度を導入している会社もあります。
外資系企業の営業職で求められる能力とは？
外資系企業の営業職で求められる能力は、以下の3つです。
- 英語力
- 人脈力
- プレゼン力
英語力
外資系企業の営業職で求められる能力の一つに英語力があります。
外資系企業であっても営業をする相手は、日本国内の日系企業や日本人であることが多いため、営業の場所では英語力が求められないことも多いです。
一方で、外資系企業の場合上司となる社員が海外から来ている人物である可能性が非常に高く、このような人物に対して自分の成果の報告や自分の業務に対する姿勢を示す際、また日々のコミュニケーションをとるためには英語力がないと上手くいかないということもあります。
人脈力
外資系企業の営業職の場合、人脈力が求められる可能性も非常に高いです。
外資系企業ではヘッドハンティングで優秀な社員を獲得することがあります。
このような形式で優秀な社員を獲得する背景には、人脈が挙げられます。
営業において人脈は重要で、特に大型クライアントの重要人物とのコネクションがある人物の場合は、人脈を使いたいためにその人を自社に引き込みたいと思っている会社も多いです。
プレゼン力
外資系企業の営業職では、プレゼン力も重要になってくるでしょう。
外資系企業の場合は、簡潔であって、かつわかりやすいプレゼン資料を作成することができる。
そして、そのプレゼン資料を基にお客様へ商品を販売するためのプレゼンができることが重要です。
このような能力が高い人の場合は、外資系企業の営業職としてヘッドハンティングされ採用される可能性が高いでしょう。
特に、営業成績が優秀な営業マンの情報は複数の会社が共有しているということもあります。
外資系企業で勘違いしがちなところとは？
外資系企業で勘違いしがちなところは、以下の3つです。
- 成果次第で数千万円を稼ぐことができる
- 英語が必ず必要になる
- 学歴が重要になる
成果次第で数千万円を稼ぐことができる
外資系企業の営業職で勘違いしがちなところに成果次第で数千万円をすぐに稼げるということが挙げられます。
もちろん、成果によってすぐに数千万円を稼ぐことも可能ですが、全ての会社が高い給与を支払っているわけではありません。
また、社員は自分が販売した成果に応じてインセンティブをもらっているだけに過ぎません。
つまり、多く販売することができれば、そのぶん給料をもらうことができますが、販売することができないと、最低限の基本給のみしかもらえません。
そして、一人で営業をする場合、いくら営業成績がいいと言っても商材や人脈に限界があるのも事実です。
そのような背景からいくら優秀な営業マンであっても、すぐに成果次第で数千万稼ぐというのは難しいでしょう。
また、外資系企業であっても在籍している年数に応じてインセンティブの割合が変化するなど、年功序列を一部取り入れている会社もあります。
このような会社の場合は、転職後すぐに成果を出すことができても、最初はインセンティブ割合が低く設定されているため、思っているほどの報酬をもらえないことも多いです。
英語が必ず必要になる
外資系企業の営業職では、英語が必要になると思われることも多いです。
社内でのコミュニケーションを英語で行うという会社も外資系企業には多いのも事実ですが、本国とは分離して日本法人単独で運営している場合もあります。
このような場合は上司を含むすべてが日本人であるという可能性も高いでしょう。
また、社長クラスは外国人であっても、自分の直属の上司は日本人であるというケースもあります。
そのため、英語が必ず必要になるとは言えません。
学歴が重要に
外資系企業に転職する場合、学歴が重要になると考えている人も多いでしょう。
しかし、外資系企業の場合、学歴ではなく仕事の成果で評価するという軸があるのが事実です。
そのため、学歴自体は高卒であっても営業で成績を出している人であれば、外資系企業の営業職として転職することも可能です。
特に、生命保険など金融商品の営業の場合、高い成績を出すことができていれば外資系の生命保険会社や損害保険会社からヘッドハンティングされるということもあります。
ただし、学歴があった方が有利になるのも事実で、営業職以外の場合は外資系企業であっても、最低でも大学院以上の学歴があることなどと学歴基準が明確になっているケースも多いです。
まとめ
外資系企業の営業職に転職するのは簡単ではありません。
しかし、日系企業で営業成績を出すことができていれば、学歴がない人であっても外資系企業の営業職に転職することは十分可能です。
一方で、外資系企業の場合は終身雇用制度が設けられておらず、給与が高い分雇用の不安定性があるのも事実。
そのため、外資系企業の営業職に転職する場合は、事前に十分考えるようにしましょう。
また、今後外資系企業の営業職に転職したいと思っている場合は、ぜひこの記事を参考にしてください。