フルリモートの営業求人はある?在宅でもできる営業業務についても紹介

コロナの影響で在宅勤務が主流になった昨今では、フルリモートで行うことができる営業の求人も募集されています。

一方で、フルリモートでできる営業求人は未だに限られているのも現状で、BtoCの営業や高額の商材で対面でしか販売できないようなものに関しては、フルリモートで営業を行うのが難しいのも事実です。

そこで、この記事ではフルリモートでの営業求人にはどのようなものがあるのか、また在宅でもできる営業業務にはどのようなものがあるかについても詳しく紹介していきます。

それではみていきましょう。 

フルリモートの営業ができる企業の特徴とは?

フルリモートの営業ができる企業の特徴は、以下の3つです。

  1. ルート営業がメイン
  2. コンペで案件を獲得している
  3. 規模の大きい会社

ルート営業がメイン

フルリモートの営業ができる企業の特徴として、ルート営業がメインの会社が挙げられます。

ルート営業の場合は、営業先が法人になるだけではなく、すでに取引がある会社に対して営業していくという観点から、新規開拓営業とは違い対面でないと信頼感を得られないという場面が少ないです。

また、ルート営業の場合は営業をするクライアントもオンラインでの勤務になっていることも多く、そのような背景からルート営業がメインの会社の場合は、フルリモートの営業ができる可能性が高いです。

一方で、ルート営業がメインの会社であっても対面でないと販売しにくいものや、中小企業が相手になる場合は、クライアントがオンラインでの業務を行っていないこともあるので、フルリモートの営業ができないこともあります。

また、営業先の企業が工場のように必ず出社して稼働しないといけない場合は、営業であってもフルリモートではなく対面で営業しなくてはいけないことが多いです。

そのような背景から、ルート営業であるかだけではなく、クライアント企業がオンラインでの業務を推進しているかなども見てみるといいでしょう。

コンペで案件を獲得している

フルリモートの営業ができる企業の特徴として、コンペで案件を獲得している企業が挙げられます。

コンペで案件を獲得する企業の特徴としては、コンサルティング会社や広告代理店などが挙げられます。

クライアントとなる会社が条件などを提示した上で、営業社員がその条件に合うようなプレゼンをしていく形で案件を獲得するので、オンラインでも営業ができる可能性が非常に高いです。

特に、クライアント企業が大きい会社の場合は、クライアント企業もコロナ対策のためオンラインでの業務を推進していることが多く、また複数の会社の担当者を一同に集めることに対して懸念感を持っている会社も多いでしょう。

そのような背景からオンラインでコンペが開催されることが最近ではほとんどです。

そのため、フルリモートで営業ができる会社の求人を探している場合は、コンペで案件を獲得することが多い、広告代理店やコンサルティング会社などを見てみるといいでしょう。

ただし、広告代理店やコンサルティング会社の営業であっても所属する会社が小さい会社の場合は、コンペに参加できないということもあるので、まずはコンペに参加できるほどの規模がある会社であるかどうかを確認した上で、営業手法としてコンペをメインにしているのか、それとも新規開拓営業で中小企業などに対して飛び込み営業を行っているのかなども確認してみるといいでしょう。

規模の大きい会社

規模の大きい会社の営業マンの場合は、コロナになってからフルリモートで勤務を行っているということも多いです。

規模の大きい会社の場合は、飛び込み営業で案件を獲得することはほとんどなく、基本的には今までの信頼関係を基にしたルート営業になります。

また、会社としてもリモートワークを推進していることが多く、営業社員だから出社しないといけないということもありません。

一方で、規模の大きい会社であっても保険を販売する代理店や銀行などの場合は、相対するクライアントの規模が小さい場合、クライアントに合わせて営業していかなくてはいけないという背景から、クライアントがリモートワークを推進していない場合こちらとしてもリモートワークではなく実際に出向かないといけないということも多いです。

また、官公庁をメインにしている場合や大規模なコンペに参加する場合は、相手のキーパーソンを探ったり、信頼関係を構築する目的でオフラインでの懇親会などが開催されることもあります。

ただし、最近ではNTTグループがフルリモートでの勤務ができるようにしたように、昔からの企業であってもフルリモートでの勤務というのが大前提になっている会社も増えています。

これらの企業では、営業社員であってもフルリモートの前提が踏襲されることが多いので、規模の大きい会社でフルリモートを推進しているNTT グループやYahooなどを目指してみるのも一つの手段といえるでしょう。

フルリモートでの営業がしにくい業種とは?

リモートでの営業がしにくい業種として挙げられるのが、BtoCをメインに行なっている業種です。

BtoCの場合は、個人に対して営業をしなくてはいけないという背景から、お客様のもとに出向いて営業することがほとんどです。

特に、お客様の中にはリモートに疎い方も多く、オンラインで営業しようと思ってもそもそもオンライン会議システムの使い方がわからないというお客様も多いです。

このような背景からフルリモートでの営業ができないことがほとんどです。

また、新規開拓営業の場合、テレアポ営業やメール営業でアポイントの約束を獲得することは可能ですが、そこから実際に契約をしていただくまでの過程においては、対面でお話を聞いた上で信頼関係を構築していくことが重要になってきます。

そのため、フルリモートでの営業はしにくいと言えるでしょう。

BtoCの営業がメインになってくる業種としては、不動産業界や証券業界などが挙げられます。

フルリモートでの営業をしたいと思って求人を探している場合は、不動産業界や証券業界のように個人を相手にした商売を行っている業界は避けるのが無難と言えるでしょう。

在宅でできる営業業務とは?

在宅でできる営業業務は、以下の3つがあります。

  1. 失注分析
  2. テレアポ 
  3. メール営業

失注分析

在宅でできる営業業務の一つとして、失注分析があります。

在宅で勤務することで今までの営業経験の中で、失注してきた営業シーンを分析することができ、結果的に分析をもとにより良い営業手法を考案することも可能です。

実際に、コロナ禍になってフルリモートに移行した会社の中には、在宅勤務では失注分析をメインに行なって、その結果売上を伸ばすことができたという会社も多いです。

また、失注分析が得意な人の場合は需要のある会社に対して、失注分析を専門にしているプロフェッショナルとして採用される可能性もあります。

テレアポ 

テレアポ営業の場合は、自宅でも行うことができるので、フルリモートの営業社員として採用される可能性も高いです。

特に、最近ではテレアポであってもコールセンターに人を集めるのではなく、各自が自宅で作業ができるように体調整えている会社もあります。

そして、コールセンター業務を自宅でできるような管理の仕組みを構築するための企業やシステムが誕生しているのも事実です。

そのような背景から、今までのようにコールセンターに人を集めて成績管理をしながらテレアポ営業を行なっていくのではなく、管理ができる専用の電話などを貸与された上で、自宅からテレアポ営業を行なっていくというスタイルも最近では主流になってきています。

一方で、2022年になってコロナが収束してきたことをきっかけに、テレアポ業界では再びセンターに人を集めて、テレアポを行っていくという手法をとっている会社も出てきているという現状もあります。

また、委託を受けてテレアポを行っている会社の場合は、情報管理や情報漏洩の危険性の面で、在宅勤務を認めていない会社も多くあります。

メール営業

メール営業をメインに行なっている場合は、フルリモートの営業社員として雇われる可能性が高いと言えるでしょう。

メール営業の場合は、いかに質の高いリストを集められるかが営業を成功させるためのポイントの一つと言えます。

フルリモートの営業求人を見つけるには?

フルリモートの営業求人を見つけるために一番良い方法は、リファラルで紹介してもらうことです。

企業によっては、リモートで営業ができるものとしていても、会議はオンラインではなくオフラインで行われるなど、フルリモートで営業ができないことも多くあります。

そのような背景から、リモートと言いつつも実際にはどの程度リモートでできるのか、またフルリモートで業務ができるのかは会社によって異なります。

そして、それらの情報を知るための一番手っ取り早い方法が、そこの会社で働いている知人に会社の内情を教えてもらうことです。

求人には、フルリモート可と記載されていても入社してみると、オフラインで参加しないといけないものや、デジタル化が進んでおらず結果的にリモート業務と会社に出社しないといけない機会が混在しているという事例もあります。

まとめ

フルリモートの営業求人は、コロナ禍になって一気に増えていると言えます。

しかし、これらの企業のなかにはフルリモート可であっても、会社に出社する機会が完全にない訳ではないので、会社から2時間以内のところには居住しないといけないという条件がつくこともあります。

そのため、フルリモートの営業求人を探す際には、実際にところはどうなのかを口コミサイトなどで見てみるといいでしょう。